格安SIMで人気のmineoに潜む5つのデメリット

格安SIM業界で有名どころの一角を占めるようになった「mineo」。

確かに安いし、他の格安SIMと比較優れている部分もあるのですが、見過ごせないデメリットがいくつかあるというのも事実です。ここでは、格安SIM、mineoの知っておくべきデメリット5つについて詳しく解説しますので、mineo乗り換えの際に参考にしてください。

電話かけ放題のプランが存在しない

mineoの電話プランは、「10分間以内の通話」ならかけ放題というプランのみが用意されています。つまり、10分間以上の通話を頻繁にかけていると、通話料がかさんでしまうというデメリットがあります。

1～2時間の長電話をしようものなら一気に高額の通話料が発生する場合があります。mineoの通話料は10円/30秒なので、例えば2時間オーバーすると2400円の通話料が掛かるということです。これだと、格安SIMにした意味がなくなってしまうほどです。

このように定額のかけ放題プランがなく、場合によっては高額の通話料が掛かってしまうというのがmineoの大きなデメリットです。

家族割引が無いも同然

3大キャリアはもちろんのこと、ほかの格安SIM業者では、非常に魅力的な家族割引が用意されていることが多いです。しかし、mineoに関しては、家族割引が無いも同然なのです。ちなみに、mineoは5台まで家族契約を結ぶことができます。

しかし、1台当たりの家族割は、わずか50円とほとんど誤差と言っても過言ではないような金額です。家族割引の形だけ保っているけれど、実際には50円という、割引なんてないも同然の金額であるという点には注意が必要です。

もしも家族単位で格安SIMを導入することを考えている場合は、mineo以外の格安SIM業者を検討するのが無難かもしれません。

キャリアモバイルメールの使用が不可能になる

mineoの場合、docomo、au、Softbankのアドレスを使用できなくなります。

ほかの格安SIM業者、ワイモバイルなどが引き続きキャリアモバイルメールを利用できるのと比較すると、かなりの不便を強いられることになります。特に、メール機能を多用する方にとっては大きなダメージです。

LINEなどが普及している時代であるとはいえ、ビジネスシーンなどにおいてキャリアモバイルメールはまだまだ根強い人気を持っています。キャリアモバイルメールを使用する必要がある場合は、ワイモバイルなどを選択するのがベターかと思います。

カウントフリーの制度がない

SNSやストリーミングコンテンツの通信量をカウントしないカウントフリー制度。ほかの格安SIM業者のいくつかは、カウントフリー制度を導入することで人気を集めています。しかし、mineoにはカウントフリーの制度がありません。

ただでさえ気を配らないといけない月々のデータ通信量が、カウントフリー制度がないことによりさらに圧迫されてしまうのは、非常に大きなマイナスです。あまり動画を見ることがない、SNSも大して見る機会がないという場合は気にならないでしょうが、どちらかというと動画もSNSも積極的に楽しみたい、という方が比較的多いでしょう。できるだけ通信量を気にせずに使いたいなら、mineoはおすすめできる格安SIMであるとはいいづらい状況ではあります。

一部の時間帯において通信速度が比較的遅い

mineo含んだ格安SIMに限らず三大キャリアにも共通していえることではありますが、特定の時間になると通信速度が遅くなってしまいます。例えば平日の12時から13時、夜の21時から24時あたりの時間帯は特に遅くなります。全てのキャリアと格安SIMに共通することではありますが、その中でもmineoの通信速度の遅さはかなり厳しいものです。

具体的な数値を挙げれば、12時から13時、21時から24時の間、通信速度が1Mbpsを切ります。

簡単にいうと、コンテンツのダウンロードや動画の視聴はほぼ不可能で、通常のホームページを開くにもそれなりの時間がかかり、ストレスがたまる、ということになります。

競合他社のUQモバイルなどと比較すると圧倒的に遅いです。通信速度の良好さで人気を集めるUQモバイルは12時から23時でも安定して4Mbps程度くらい出しています。

UQモバイルを始めとした通信速度が速いタイプの格安SIM業者と比較すると、mineoは回線が込み合う時間帯の通信速度がかなり遅い、となってしまいます。

1年以内の乗り換えには違約金

MNP、つまりmineoを解約して他者に乗り換える際に、10,000円ほどの違約金が発生します。これは事実上の1年しばりということになります。仮に1年以内に、上記したような「通信速度が遅い」「モバイルキャリアメールがやはり必要」というような状態になって乗り換えを行うことになった場合、違約金として10,000円を失うということになってしまいます。